リモートワークとテレワークは何が違う?働き方の特徴や注意点を解説
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aslead編集部
こんにちは。aslead編集部です。
最新ソフトウェア開発のトレンドから、AI・DXツールの効果的な活用法、企業のITガバナンスの強化、業務効率化やDX化を成功に導くソリューションまで、幅広い記事を提供しています。
企業が直面する課題の解決策として効率的なツールの活用方法を探求し、生産性の向上に繋がる実践的な情報をお届けすることを目指します。
コロナ禍以降、リモートワークやテレワークが広く浸透するようになりました。
リモートワークとテレワークは、従業員側にも企業側にもメリットがあるため、積極的に導入する企業が増えています。
一方で、リモートワークとテレワークの違いが分からず、混同している方も多いのではないでしょうか。
この記事では、リモートワークとテレワークの違いを明確にし、それぞれメリット・デメリット、導入する際の注意点について解説します。
リモートワークとテレワークの違い
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リモートワークとテレワークは、どちらも従来のオフィス勤務に代わる柔軟な働き方です。
混同されやすい言葉ですが、意味やニュアンスには以下のような違いがあります。
リモートワークとは
リモートワークとは、Remote(リモート)とWork(ワーク)を組み合わせた造語で、「遠隔地で働く」という意味があります。
特定のオフィスや場所に縛られず、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、インターネット接続が可能な場所で就業することを含む働き方です。
リモートワークは、企業や個人のニーズに応じて柔軟に取り入れられることが多く、オフィス以外で働くスタイル全般を指すケースが多いです。
テレワークとは
テレワークは、英語で離れてという意味を持つTele(テレ)とWork(ワーク)を組み合わせた造語です。
厚生労働省では、テレワークを以下のように定義しています。
「ICT(情報通信技術)を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」
参考:厚生労働省「テレワーク総合ポータルサイト」
リモートワークとテレワークの違いとしては、リモートワークが「働く場所」に焦点を当てているのに対し、テレワークは「ICT(情報通信技術)の利用」「時間と場所の有効活用」が打ち出されている点が挙げられます。
また、テレワークには、以下の3つの形態があります。
在宅勤務
在宅勤務は、自宅を就業場所とする働き方です。
インターネットを利用して企業のシステムにアクセスしたり、コミュニケーションツールやプロジェクト管理ツールを使って業務を遂行するのが一般的です。
自宅で仕事をするため、通勤時間の削減や、家庭と仕事のバランスを取りやすいというメリットがあります。
しかし、仕事とプライベートの区別が難しくなることもあり、自己管理能力が求められます。
モバイルワーク
モバイルワークは、移動中や外出先で仕事をするスタイルです。
ノートパソコンやスマートフォン、タブレットなどを活用し、移動中の交通機関やカフェ、空港のラウンジなど、どんな場所でも仕事ができるのが特徴です。
営業職やフィールドエンジニアなど、外出が多い職種に適した働き方で、場所を問わず迅速に対応できる反面、ネットワーク環境の確保やセキュリティ対策が重要となります。
サテライトオフィス
サテライトオフィスは、企業が設置した本社以外のオフィススペースで勤務する働き方です。
自宅と本社の中間地点や地方に設置されることが多く、通勤時間を短縮しつつ、オフィスのインフラを利用できるのがメリットです。
ただし、新たなオフィスの設置や維持には高額の費用がかかります。
シェアオフィスやコワーキングスペースを利用した「共有型サテライトオフィス」を設置したり、地方創生を目的とした補助金を活用するなど、コストを抑える工夫が必要です。
リモートワーク・テレワークのメリット
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リモートワークやテレワークの導入には、企業と従業員の双方にメリットがある取り組みです。
具体的には、以下のような点が挙げられます。
企業側のメリット
- オフィスコストの削減
- 生産性向上
- 従業員満足度の向上
- 優秀な人材の採用
- 災害時のリスク分散 など
リモートワーク・テレワーク導入し、在宅勤務やモバイルワークを認めることで、企業としては通勤交通費をはじめ、オフィススペースや光熱費、設備など、さまざまなコストを削減できます。
柔軟な働き方が可能になり、従業員のワークライフバランスが改善されることで、従業員満足度も向上するでしょう。
住んでいる場所にとらわれず、優秀な人材を全国から採用できるようになったり、災害時にも事業を継続しやすくなるなど、リモートワーク・テレワーク導入の成功は、企業としての競争優位性を高めることにもつながります。
従業員側のメリット
- 通勤時間の削減
- ストレスの軽減
- 働きやすさの向上
- ワークライフバランスの向上 など
通勤にかかる時間を削減できれば、その時間を別のことに有効活用できます。
満員電車に乗る負担がなくなり、オフィス内の人間関係に悩まされることも減るため、ストレスの軽減が期待できるでしょう。
オフィス勤務のときと比べて、服装にかかる費用や外食費を削減できる可能性もあります。
その分お金を趣味や家族に使うことができ、育児や介護との両立もしやすくなるなど、ワークライフバランスが充実するのも大きなメリットです。
リモートワーク・テレワークのデメリット
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リモートワークやテレワークの導入にはさまざまなメリットがありますが、デメリットも存在します。
続いては、企業側・従業員側で考えられるリモートワーク・テレワークのデメリットを解説します。
企業側のデメリット
- 労務管理・業務管理が困難
- 情報漏洩等のセキュリティリスク
- コミュニケーションの課題
- ITインフラの整備コスト など
従業員がオフィス外の場所で仕事をするようになると、上司が部下の勤務実態を把握することが難しくなります。勤務状況や業務の進捗を適切に把握できず、部下の評価基準に悩む上司も出てくるでしょう。
また、リモートワーク・テレワークでは、インターネット回線への接続が必須です。
サイバー攻撃による情報漏洩や端末のウイルス感染など、セキュリティリスクが高まる点にも注意しなければなりません。
対面でのコミュニケーションが減少することで、情報共有やチームワークに支障をきたす可能性があります。
Web会議システムや勤怠管理ツールなどを導入することで解決できる可能性もありますが、ITインフラの整備にはコストがかかることを理解しておく必要があるでしょう。
従業員側のデメリット
- 孤独感や疎外感を感じる
- キャリアアップに不安がある
- 自己管理能力が求められる
- オン・オフの切り替えが難しい
- 仕事に集中できる環境整備が必要 など
リモートワーク・テレワークの場合、上司や部下とのコミュニケーション不足から、孤独感・疎外感を感じてしまう従業員は少なくありません。
業務の幅が限定されたり、評価制度が整っていないことから、キャリアアップに不安を感じる方もいるようです。
また、リモートワーク・テレワークは自己管理能力が求められます。
オン・オフの切り替えが難しいと感じたり、長時間座っても疲れない椅子や静かな個室など、仕事に集中できる環境が欲しいという声も多い傾向にあります。
リモートワーク・テレワークに向いている職種
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リモートワーク・テレワークは、職種によって向き不向きがあります。
例えば、下記のような職種は、リモートワーク・テレワークに向いています。
- システムエンジニア(SE)
- Webデザイナー
- Webメディアの編集者
- Webマーケター
- テレフォンアポインター
- カスタマーサポート(電話、メール、チャット)
- 事務職
- 翻訳
- 秘書(オンライン秘書)
- コンサルタント
- 営業職 など
システムエンジニアやWebデザイナーなど、WebやIT技術に関連する職種は、リモートワーク・テレワークに適しています。
テレフォンアポインターやカスタマーサポートなども、メールや電話で業務が完結するため、リモートワーク・テレワークとの相性が良い職種です。
また、近年はコンサルタントや営業職についても、対面での打ち合わせが必須ではなくなってきています。Web会議システムやオンラインビデオ通話などを活用した活動(オンライン商談)を推奨し、営業職員のリモートワークを導入している企業もあるようです。
リモートワーク・テレワークを導入する際の注意点
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ここからは、企業側に向けたリモートワーク・テレワークの注意点について解説します。
セキュリティ対策が必須
リモートワーク・テレワークでは、従業員がオフィス外から企業のデータにアクセスする機会が増えるため、セキュリティ対策が非常に重要です。
オフィス内とオフィス外ではサイバーセキュリティの環境が異なるため、マルウェア感染や不正アクセス等による個人情報の流出に特に注意しなければなりません。
具体的には、以下のような対策を行ないましょう。
- データの暗号化
- VPNの使用
- アクセス制御
- アクセス権限設定
- セキュリティ教育 など
リモートワーク・テレワークを導入する際は、セキュリティポリシーを策定し、その内容を従業員に周知する必要があります。
従業員に対して定期的なセキュリティ教育を実施することで、意識向上を図ることも大切です。
参考:総務省「テレワークセキュリティガイドライン第5版」
適切なツールを導入する
リモートワーク・テレワークの業務効率化やコミュニケーションの円滑化には、以下のようなツールの導入が効果的です。
- 勤怠管理システム
- ビデオ会議ツール
- プロジェクト(タスク)管理ツール
- ビジネスチャットツール
- コラボレーションツール
- ファイル共有システム など
株式会社野村総合研究所(NRI)のasleadでは、リモートワーク・テレワークに活用できるツールの提供や導入支援を行っております。
ツールの選定から導入、実用のための環境構築、運用保守までトータルでサポートしたしますので、お気軽にご相談ください。
ITデバイス&SaaS管理が必要
リモートワーク・テレワークを実施する際には、従業員にITデバイスを貸与したり、適切なツールを導入するなどして、就業環境を整える必要があります。
しかし、貸与したITデバイスの紛失・盗難から情報漏洩が発生したり、従業員が勝手に使用する未承認のITサービスを利用し、ウイルス感染につながったりなど、問題が起こるケースも少なくありません。
企業としては、ITデバイスやSaaSアカウントの適切な管理が求められます。
asleadでは、リモートワーク・テレワーク向けのソリューションとして、ITデバイスとSaaSアカウントの統合管理クラウド「ジョーシス」を提供しています。
ジョーシスは、リモートワーク・テレワークに伴い煩雑になりがちなIT管理業務をサポートするツールです。従業員の入社から在籍中、退社までに発生するITデバイスの購入・返却や、SaaSアカウントの発行・削除といったコーポレートITのアナログな業務を自動化できます。ITデバイスやアカウントの棚卸しにかかる作業工数を削減し、シャドーITの発生を防ぐことにつながるでしょう。
リモートワーク・テレワークで柔軟な働き方を実現しよう
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リモートワーク・テレワークは、ICT(情報通信技術)を活用した新しい働き方です。
時間や場所を有効に活用できるため、従業員のワークライフバランスの充実につながります。企業側にとっても、オフィスコストの削減や優秀な人材の確保など、さまざまなメリットが得られるでしょう。
ただし、リモートワーク・テレワークには、適切なツールの導入やセキュリティ対策が必須です。
株式会社野村総合研究所(NRI)のasleadでは、各企業の状況に合わせたツールの導入、セキュリティ対策の強化など、リモートワーク・テレワーク成功に向けたさまざまな支援を行っています。
リモートワーク・テレワークの導入を検討する際は、ぜひasleadにご相談ください。