テレワークの定義をわかりやすく解説！多様な働き方とICT活用について

テレワークとは、一般的にインターネットやICTを活用して、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、オフィス以外の場所で働くスタイルを指します。

新型コロナウイルス感染症の拡大が社会問題となった2020年以降、急速に普及した働き方です。その利便性と柔軟性から、コロナ禍が明けた現在でも働き方の一つとして定着しています。

この記事では、テレワークの定義や働き方の種類、テレワーク導入に不可欠なICTの活用について紹介します。

テレワークの定義とは

テレワークとは、Tele（離れて）とWork（仕事）を組み合わせた造語で、「本拠地となるオフィスから離れた場所で仕事をする」という意味を持ちます。

厚生労働省と総務省が共同で運営する「テレワーク総合ポータルサイト」には、テレワークの定義について以下の記載があります。

テレワークってどんな働き方？

テレワークには、さまざまな働き方があります。

ここでは、テレワークの主な4つの区分について、働き方の特徴やメリットを紹介します。

在宅勤務

在宅勤務とは、自宅を就業場所とする働き方です。

自宅で働けるため、通勤にかかる手間と時間を短縮できます。
柔軟な時間管理ができるため、ワークライフバランスを充実させやすく、子育てや家事、介護などとの両立がしやすくなるのもメリットです。

最近では、「部分在宅勤務」や「ハイブリッド勤務」を導入する企業も増え、在宅勤務も多様化しています。

モバイル勤務

モバイル勤務とは、移動中の電車やバス、カフェや空港のラウンジなど、インターネットに接続できるオフィス以外の場所で仕事をする働き方です。
ノートパソコンやタブレット、スマートフォンを利用して、どこでも仕事ができる自由さが魅力です。

営業職員がモバイル勤務を導入することで、隙間時間や移動時間を活用して、効率的に業務ができるようになります。
営業活動を終えた後、事務作業を行うためにオフィスに戻る必要がないため、残業時間の減少にもつながるでしょう。

サテライトオフィス勤務

サテライトオフィス勤務とは、本拠地となるオフィスから離れたところに設置したワークスペースで就業する働き方です。
企業が設置したサテライトオフィスを利用する「専用型」と、シェアオフィスやコワーキングスペースなどの共同施設を利用する「共有型」の2種類があります。

企業がサテライトオフィスを設置してワークスペースを複数用意すれば、従業員は自宅近くの就業場所を選択できるため、通勤時間の短縮が可能です。

また、企業としては複数の拠点を持つことで、災害時のリスク分散につながるメリットもあります。

ワーケーション

ワーケーションとは、Work（仕事）とVacation（休暇）を合わせた造語で、リゾート地や観光地、帰省先などで休暇を楽しみながら仕事をする働き方です。

仕事を休まずに休暇と両立できるうえに、リゾート地や観光地など、非日常の環境で仕事ができるため、リフレッシュできるというメリットがあります。

自然に囲まれた海や山で仕事をすれば創造性も高まり、新たなアイデアも生まれやすくなるでしょう。

テレワークとリモートワークの違い

リモートワークは、Remote（遠隔）とWork（仕事）を組み合わせた造語です。

テレワークとリモートワークは、どちらもオフィス以外の就業場所で働くスタイルですが、テレワークが「ICTにより時間と場所を有効活用する働き方」を指すのに対し、リモートワークは「場所にとらわれない働き方」を指すという違いがあります。

また、テレワークとリモートワークの大きな違いは、ICT活用の有無です。
ICT環境を整備せずに遠隔地で働く場合は、テレワークではなくリモートワークと呼ぶほうが適切だと言えるでしょう。

テレワークの社会的な普及を目指す一般社団法人「日本テレワーク協会」には、多くのICT関連の企業・団体が参加しています。

テレワークの現状

総務省の「令和5年版 情報通信白書」によると、テレワークを導入している企業の割合は、2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大後、急速に増加しています。

出典：総務省「令和5年版 情報通信白書」

また、総務省が同年に実施した「通信利用動向調査」では、テレワークを導入している企業の割合が全体の約50％に達していることが示されています。
特に在宅勤務を導入している企業が多く、その利便性や効果が広く認識されていることがわかるでしょう。

しかし、国際的に見ると、日本におけるテレワークの普及率はまだ低い水準にあります。

総務省が令和5年に発表した「国内外における最新の情報通信技術の研究開発およびデジタル活用の動向に関する調査研究」によると、テレワークやオンライン会議を「生活や仕事において活用している」または「利用したことがある」と答えた人の割合は、米国やドイツで50％強、中国で70％を超える一方で、日本ではわずか30%程度にとどまっています。

出典：総務省「国内外における最新の情報通信技術の研究開発およびデジタル活用の動向に関する調査研究」

テレワークを導入するメリット

日本のテレワーク普及率が、諸外国に比べて低い水準にあるのは、企業側・労働者側がそのメリットを正しく理解できていないことが要因の一つだと言われています。

ここからは、テレワークを導入するメリットについて、企業側・労働者側それぞれのメリットを紹介します。

ワークライフバランスの充実

テレワークを導入することで、従業員のワークライフバランスが充実します。
例えば在宅勤務の場合、通勤時間が不要となり、時間を有効活用できるため、家族と過ごす時間や、趣味や自己啓発に費やせる時間が増えることになるでしょう。

従業員一人ひとりの生活が充実すれば、仕事へのモチベーションが向上すると言われています。創造性やアイデアの質が高まり、生産性やパフォーマンスの向上につながるケースも少なくありません。
また、従業員満足度やエンゲージメントが高まることで、離職率の低下や定着率の向上も期待できます。

一方、労働者にとっては柔軟な働き方が可能となり、満員電車に乗るストレスも軽減されるため、個々の生活スタイルに合わせた働き方を実現できるでしょう。

仕事とプライベートの両立

テレワークによって多様な働き方を実現できれば、仕事とプライベートを両立しやすくなります。

育児や介護といった家庭の事情で退職を余儀なくされる従業員が減ることで、企業としては人材不足を防げるというメリットがあります。

従業員としても、育児や介護をしながら仕事も続けることができれば、生活の質が向上するでしょう。

多様で優秀な人材の確保

少子高齢化が深刻化する日本において、優秀な人材の確保は企業の持続可能性を左右する重要な課題です。

テレワークを導入すれば、企業側は物理的な制約を超えて多様な人材を採用できるようになります。
地方在住者や海外在住者など、これまで採用が難しかった人材層にもアプローチが可能です。

労働者側にとっても、住む場所に関係なく働ける環境が提供される点は大きなメリットだと言えます。
より多くの就業機会を得ることができ、自分のスキルや能力を最大限に発揮できる場が広がります。

経費削減

テレワークの導入は、コスト面でもメリットをもたらします。

企業はオフィススペースの縮小が可能となり、通勤手当や光熱費、備品費など、全体的な経費削減が実現します。

労働者にとっても、オフィス勤務で発生していた被服代や外食費を削減できるため、経済的な負担が軽減されるでしょう。

事業継続

テレワークの導入は、企業のリスクマネジメント強化や信頼性の向上につながるメリットもあります。

オフィス以外に就業場所を用意することで、企業は自然災害や感染症の拡大などの緊急事態に対しても柔軟に対応でき、事業継続性を確保することができます。
従業員が自宅やサテライトオフィスから安全に業務を続けられれば、事業の中断を最小限に抑えることができ、社会的な信頼度もアップするでしょう。

労働者にとっても、安全で安心な環境で働ける点は大きなメリットとなります。

テレワーク導入に不可欠なICTとは

テレワークの導入には、ICT技術の活用が必要不可欠です。

なかでも以下の6つのツールは、テレワーク導入における重要な役割を担います。

• コミュニケーションツール
• ビジネスチャット
• オンライン会議システム
• 勤怠管理ツール
• 業務管理ツール
• 在庫管理ツール　など

ICTの活用は、テレワークにおける従業員間の円滑なコミュニケーションや情報共有をサポートし、オフィス以外の就業場所でも生産性を維持するために不可欠な要素です。

コミュニケーションツールやビジネスチャットは、リアルタイムでの情報交換を可能とし、物理的な距離を感じさせないスムーズなコミュニケーションを実現します。
また、場所を問わずに会議を開催できるオンライン会議システムは、社内会議はもちろん、取引先との商談においても移動時間やコストの削減に貢献してくれるでしょう。
業務管理ツールは、プロジェクトの進捗状況を可視化し、タスクの優先順位を明確にすることで、効率的な作業進行を支援します。

このようなICTツールを効果的に組み合わせることで、企業はテレワーク環境を整備し、従業員がどこにいても高い生産性を維持できる体制を構築することができます。

ICTの導入と活用は、テレワークの成功にとって欠かせない要素であり、企業の競争力を高める鍵となるでしょう。

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