ハイブリッドワークとは？メリット・デメリット、導入時に必要なことを紹介

ハイブリッドワークは、オフィス勤務とテレワーク（在宅勤務）を組み合わせた柔軟な働き方として注目を集めています。

業務効率を高め、社員のワークライフバランスを向上させる手段として、ハイブリッドワークの導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。

この記事では、ハイブリッドワークの基本的な仕組みを解説するとともに、導入する際に押さえておきたいメリット・デメリット、スムーズに導入するためのポイントを紹介します。

ハイブリッドワークとは

ハイブリッドワークとは、オフィス勤務とテレワーク（在宅勤務）を組み合わせた働き方を指します。

例えば週5日勤務のうち、3日は自宅でテレワークを行い、残り2日はオフィスに出勤するという形態が典型的です。

従来の完全な在宅勤務とは異なり、ハイブリッドワークは一定の頻度でオフィスに出勤するのが特徴です。

ハイブリッドワークは、「オフィス勤務で養われるチーム間の協力体制を維持しつつ、テレワークの柔軟さも活用したい」という企業に注目される、比較的新しい働き方です。

オフィス勤務とテレワークのいいとこ取りができるため、生産性の向上とワークライフバランスの充実を両立させたい企業や従業員にとって魅力的なワークスタイルと言えるでしょう。

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ハイブリッドワークが求められる理由

ハイブリッドワークが生まれたのは、テレワーク（在宅勤務）特有の課題を解決するためだと言われています。

新型コロナウイルスの感染拡大以降、テレワークを導入する企業が急増しましたが、その一方で以下のような課題が浮上しました。

• コミュニケーション不足
• 就業環境の整備不足
• 従業員のストレス
• 業務効率の低下
• セキュリティリスク

テレワークを導入した企業では、チーム間や上司とのやりとりが減少し、業務が円滑に進まなくなるという課題を抱えることが多く、孤立感が生まれたり、仕事とプライベートの境界が曖昧になることで、ストレスを感じる従業員も多かったようです。

また、自宅では理想的な就業環境を完備できないケースもあり、脆弱性のあるインターネット回線を使用することで不正アクセスなどのセキュリティリスクも高まります。

これらの課題を解決するために、オフィス勤務とテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」が注目されるようになりました。

コミュニケーションの改善には、週数回のオフィス勤務が有効に働きます。対面業務でチームの連携を維持しつつ、自宅での作業の自由さも確保できるため、従業員のストレスの軽減にもつながるでしょう。

また、ハイブリッドワークを導入することで、企業はオフィスの固定費を削減しつつ、柔軟な働き方を提供できるというメリットもあります。

ハイブリッドワークは、企業にとっても従業員にとっても、最適なバランスを取れる働き方として、今後さらに普及が進むと考えられているのです。

ハイブリッドワークのメリット

ハイブリッドワークの導入には、さまざまなメリットがあります。

業務効率化

ハイブリッドワークでは、業務の性質に応じて最適な働き方を選べる点が大きなメリットです。

例えば、チームメンバーとの連携や上司への確認が必要な業務はオフィスで行い、集中して作業したい業務はリモートで行うなど、業務内容に適した環境を選択できるのがメリットです。

オフィスでの対面コミュニケーションと自宅での集中作業をバランス良く取り入れることで、個々のタスクをスムーズに進められるようになり、業務効率化につながるでしょう。

生産性向上

ハイブリッドワークの導入により、出社する従業員数が減少すれば、オフィススペースを縮小することも可能です。これにより、オフィス賃料や光熱費を削減することができます。

テレワーク（在宅勤務）を併用し、従業員が自宅で自分のペースで働ける環境が整えば、仕事への集中力も高まるでしょう。

コスト削減を実現しつつ、従来と同等またはそれ以上の成果を出すことができれば、結果として生産性向上が見込めます。

従業員満足度の向上

従来のテレワークでは、コミュニケーション不足がストレスの原因となりやすいという課題がありました。

ハイブリッドワークでは、業務に必要な対面コミュニケーションの機会が確保されるため、このようなストレスは軽減されるでしょう。

柔軟な働き方が可能になることで、ワークライフバランスも充実し、従業員の満足度が向上します。従業員のモチベーションやパフォーマンスの向上も期待できるでしょう。

離職率の低下

従業員満足度の向上は、離職率の低下につながります。

ハイブリッドワークの柔軟性によって、従業員は自身のライフスタイルに合わせて働けるため、育児や介護など家庭の事情と仕事の両立がしやすくなるでしょう。

働く環境が柔軟になることで、仕事に対するストレスが軽減し、退職・休職する従業員が減少するかもしれません。

BCP対策

ハイブリッドワークは、災害や緊急事態発生時のBCP対策としても注目されています。

オフィスに出社できない状況でもテレワークができれば、業務を滞らせることなく進められるため、迅速な復旧や対応が可能となるでしょう。

BCPの観点から、ハイブリッドワークの導入を検討する企業も増えているようです。

ハイブリッドワークのデメリット

ハイブリッドワークには多くのメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。

ここでは、ハイブリッドワークの代表的なデメリットについて説明します。

人事評価の不平等性

ハイブリッドワークでは、オフィス勤務とテレワーク（在宅勤務）をする人がそれぞれ存在するため、人事評価が不平等になってしまう懸念があります。

オフィスでの勤務が多い従業員の方が上司の目に留まりやすく、評価が高くなる一方で、テレワークが多い従業員は上司からの見え方に差が生じるため、不利に扱われる可能性があることが問題視されているのです。

人事評価の不平等性を避けるためには、ハイブリッドワークにおける評価基準の策定が必要です。
具体的には、成果に基づいた評価システムや、定期的なフィードバックを導入することが推奨されています。

チームの一体感が低下

オフィス勤務とテレワークが混在するハイブリッドワークでは、チームの一体感が低下する可能性も懸念されています。

メンバーが別々の場所で働いていると、意図せず疎外感を感じたり、連携が取りにくくなる場合があります。

チームの一体感を高めるには、オンライン会議ツールやプロジェクト管理ツールを積極的に活用し、コミュニケーションを促進することが求められるでしょう。

コミュニケーションの複雑化

ハイブリッドワークでは、オフィス勤務のメンバーとテレワークのメンバー間で、リアルタイムのコミュニケーションが難しくなることがあります。

コミュニケーションミスによる誤解や、情報共有不足によるトラブルが生じる可能性もあり、しっかりとした対策が必要になるでしょう。

株式会社野村総合研究所（NRI）のasleadでは、ハイブリッドワークやテレワークのコミュニケーションを活性化させる以下のITツール導入をサポートしています。

• Jira
• Confluence
• Mattermost
• Miro　など

働く場所に関わらず、全員で利用できるツールを導入することで、コミュニケーションをスムーズに保つことが可能です。

またasleadでは、NRIの開発現場から生まれたチームマネジメントソリューション「aslead Team Management」も提供しています。

プロジェクト管理やタスク管理、品質管理などに加えて、ドキュメント管理やナレッジ共有、リアルタイムでのコミュニケーションツールを提供し、ハイブリッドワークでのチームワーク向上をサポートします。

情報漏洩リスクの増大

ハイブリッドワークでは、従業員がオフィスと自宅を行き来しながら勤務するため、情報の管理が曖昧になり、セキュリティリスクが高まることがあります。

特に、機密情報を扱う書類やデバイスの移動に伴う情報漏洩リスクに注意が必要です。

asleadでは、ITデバイスとSaaSの統合管理を行うクラウドサービス「ジョーシス」を提供しています。

ITデバイスやSaaSアカウントを一元管理することで、デバイスの紛失やアカウントの削除漏れ、シャドーITの発生を防ぎ、企業の情報管理を支援いたします。

ハイブリッドワーク導入時に必要な6つのこと

続いては、ハイブリッドワークの導入時に考慮すべき6つのポイントを紹介します。

オフィスのレイアウト変更

ハイブリッドワークを導入すると、オフィスに出社する従業員の数が減るため、従来のレイアウトではスペースが無駄になりがちです。

例えば、座席を固定しないフリーアドレス制を導入することで、オフィススペースの柔軟な利用が可能になります。

また、少人数で使用できる会議室やフォンブースなど、オフィス勤務でも集中できる環境を設けることも重要です。

就業規則・規程の変更

ハイブリッドワークの導入には、既存の就業規則や社内規程の変更が必要となることがあります。

特に、勤務形態や労働時間、テレワーク（在宅勤務）時のセキュリティルールに関する規定は、柔軟な働き方に合わせて見直すことが求められるでしょう。

就業規則の変更は労働基準監督署への届出が義務付けられているため、早めの対応が必要です。

ルール・ガイドラインの制定

ハイブリッドワークを円滑に運用するためには、出社日数やテレワークのスケジュール、座席の確保、交通費の支給方法など、具体的なルールを決めておきましょう。

業務の進捗や連絡・報告方法について、オフィス勤務とテレワークの両方に適したガイドラインを策定することで、従業員間の混乱を避けることができます。

ルールが曖昧だと、労働時間や業務の成果にばらつきが生じるため、しっかりとした指針を設けることが大切です。

ICT環境の改善整備

ハイブリッドワークを効果的に進めるためには、ICT（情報通信技術）環境の整備が不可欠です。

Web会議システムやビジネスチャットツールなどの導入を進め、テレワークでも円滑に業務を進められる環境を構築しましょう。

また、リモートアクセスツールやクラウドストレージを導入するなど、セキュリティ対策も必要です。

人事評価基準の明確化

ハイブリッドワークでも平等な人事評価制度を維持するには、評価基準を明確にすることが重要です。

オフィスにいる時間が長い従業員が有利に評価されるのではなく、全従業員に対して定期的なフィードバックや面談を行うなど、テレワーク中でも公平な評価が受けられる仕組みが必要になるでしょう。

従業員が安心してテレワークを選択できるよう人事評価基準を明確にし、全従業員に対して丁寧に説明することも大切です。

セキュリティ対策の徹底

ハイブリッドワークでは、徹底したセキュリティ対策が必要です。

私物のデバイス使用禁止、データ転送時の暗号化など、基本的なセキュリティルールを制定したうえで、従業員へのセキュリティ教育を行うようにしましょう。

情報漏洩やサイバー攻撃などのリスクを知り、一人ひとりがセキュリティ意識を高めることで、安心安全なハイブリッドワークが実現するでしょう。

ハイブリッドワーク成功にはルールとITツールが不可欠

オフィス勤務とテレワーク（在宅勤務）を組み合わせたハイブリッドワークは、従業員のワークライフバランスを改善し、企業のコスト削減や生産性向上につながる働き方です。

ハイブリッドワークを成功させるためには、適切なルール作りとICT環境の整備が必要です。
業務効率やコミュニケーション、業務効率の改善に寄与するITツールを導入し、従業員満足度や生産性の向上を目指しましょう。

株式会社野村総合研究所（NRI）のasleadでは、ハイブリッドワーク導入に適したツールの選定や運用、保守まで一貫してサポートしています。

業務内容や組織体制をヒアリングしたうえで、最適なプランをご提案いたします。

ハイブリッドワーク導入をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。