テレワークとは？意味や定義、働き方の特徴を分かりやすく解説

テレワークとは、インターネットやデジタル技術を活用して、オフィス以外の場所で仕事を行う働き方を指します。
近年、働き方改革や技術の進化に伴い、多くの企業がテレワークを導入しています。

この記事では、テレワークの意味や定義、種類や特徴について分かりやすく解説します。テレワークのメリットやデメリット、導入の流れやポイント、おすすめのICTツールについても紹介するので、ぜひ参考にしてください。

テレワークとは？

テレワークとは、情報通信技術を利用して、従来のオフィス以外の場所で仕事を行う働き方を指します。
「テレ（遠隔）」と「ワーク（仕事）」を組み合わせた造語で、具体的には在宅勤務やモバイルワーク、サテライトオフィス勤務など、場所にとらわれない柔軟な働き方全般を意味しています。

テレワークは、2020年の新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに広く普及しました。コロナが収束した後も、引き続きテレワークを導入する企業が多いです。

通勤時間の削減やワークライフバランスの充実、従業員満足度の向上など、従業員と企業の両方に多くのメリットがあり、今後も、柔軟な働き方の一つとして定着していくことが予想されます。

テレワークの定義をわかりやすく解説！多様な働き方とICT活用について

リモートワークとの違い

テレワークとリモートワークは似たような概念ですが、その定義にはやや違いがあります。

リモートワークは、特定のオフィスに縛られずに、どこからでも仕事ができる働き方を指します。
主にインターネットを利用して遠隔地から業務を遂行することに焦点が当てられているのが特徴です。

一方、テレワークは、リモートワークを含むより広い概念であり、在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィスなど様々な形態を含んでいます。

つまりリモートワークはテレワークの一部であり、テレワークは働く場所にとらわれない柔軟な働き方全般を意味しています。

リモートワークとテレワークは何が違う？働き方の特徴や注意点を解説

テレワークの種類

テレワークには様々な種類があり、それぞれに特徴があります。
ここからは、代表的なテレワークの種類について説明します。

在宅勤務

在宅勤務とは、自宅で仕事を行う働き方を指します。
オフィスに通勤する必要がないため、通勤時間を削減でき、仕事と家庭のバランスを取りやすくなります。

在宅勤務は、家族と過ごす時間が増える一方で、仕事とプライベートの境界が曖昧になることが課題です。

モバイルワーク

モバイルワークは、ノートパソコンやスマートフォンなどのモバイル端末を利用して、場所を選ばずに仕事を行う働き方です。
カフェや空港、移動中の車内など、どこでも業務を遂行できる柔軟性の高さがメリットです。

ただし、モバイルワークはセキュリティ対策が重要です。特に、公衆無線LANを使用する場合、情報漏洩リスクに注意しなければいけません。

施設利用型勤務

施設利用型勤務とは、自宅以外の施設を利用して仕事を行う働き方です。
代表的な例として、サテライトオフィスやコワーキングスペースがあります。

サテライトオフィスとは、企業が本社から離れた場所に設置するオフィススペースのことで、郊外や地方に導入されるケースが多いです。
サテライトオフィス勤務者は、通勤時間を短縮しつつ、オフィスの設備や環境を利用できるため、効率良く仕事に取り組めるメリットがあります。

また、コワーキングスペースとは、異なる企業や個人が共同で使用するオフィススペースのことです。
自宅や外出先近くのコワーキングスペースを利用することで、時間を有効活用できるだけではなく、ネットワーキングやコラボレーションの機会が増え、人脈づくりにも役立ちます。

ワーケーション

ワーケーションは、「ワーク（仕事）」と「バケーション（休暇）」を組み合わせた造語です。
リゾート地や観光地などで休暇を楽しみながら仕事を行う働き方を指し、リフレッシュしつつ、仕事の生産性を維持できるのがメリットです。

ただし、適切な環境を整えることが必要であり、観光地のインターネット環境やワークスペースの確保が課題となることもあります。

テレワークのメリット

テレワークには、企業と従業員の両方にさまざまなメリットがあります。
続いては、企業と従業員それぞれの観点から、テレワークのメリットを詳しく見ていきましょう。

企業側のメリット

テレワーク導入による企業側のメリットは、以下の通りです。

• コスト削減
• 人材の確保・定着
• 業務効率化
• 生産性向上　など

テレワークを導入し、オフィスで勤務する従業員の人数が減ると、オフィススペースや光熱費、交通費などの経費を大幅に削減できます。
特に大都市でオフィス賃料が高騰している企業にとって、コストの圧縮は大きなメリットとなるでしょう。

また、テレワークによって地理的制約がなくなると、より広範囲から優秀な人材を採用できます。

ほかにも、テレワーク導入をきっかけに業務効率化ツールやシステムを活用し、業務効率化を実現した企業は少なくありません。
従業員が自分の最適な環境で働けるため、集中力が高まり、生産性も向上するでしょう。

従業員側のメリット

テレワーク導入による従業員側のメリットは、以下の通りです。

• 通勤時間の削減
• ワークライフバランスの向上
• 集中力の向上
• 柔軟な働き方の実現　など

テレワークによって通勤にかかる時間がなくなると、その分を仕事やプライベートに充てることができます。満員電車のストレスからも解放されるでしょう。

また、特に育児や介護が必要な場合、テレワークの導入によって仕事と家庭生活を両立しやすくなります。オフィスの雑音や中断が少なく、自分のペースで仕事ができるため、短時間勤務でも集中できるというメリットがあります。

自分のライフスタイルに合わせて柔軟に働けるテレワークは、仕事に対する満足度が高まり、従業員はモチベーションを維持しやすくなるでしょう。

テレワークのデメリット

テレワークには多くのメリットがある一方で、デメリットも存在します。
テレワークの導入にあたっては、デメリットや課題を解決するための対策が必要です。

企業側のデメリット

テレワーク導入による企業側のデメリットは、以下の通りです。

• コミュニケーションの難しさ
• チームワークの低下
• 業務管理の難しさ
• セキュリティリスク　など

テレワークによって従業員同士が離れた場所で働くと、対面でのコミュニケーションが減少するため、意思疎通が難しくなる場合があります。
非言語的な情報が伝わりにくくなり、誤解が生じやすいのがデメリットです。
特に、新しいプロジェクトや問題解決において、チームワークが重要な場合に影響が出やすいでしょう。

また、従業員がオフィスにいないため、業務の進捗管理や成果の把握が難しくなります。適切な管理ツールや管理方法を導入しなければ、業務効率が低下する可能性があります。

従業員側のデメリット

テレワーク導入による従業員側のデメリットは、以下の通りです。

• 孤独感や孤立感の増加
• オンオフの切り替えが難しい
• 自己管理の難しさ
• キャリアの停滞感
• 作業環境の整備が必要　など

テレワークの課題として軽視してはいけないのが、従業員の孤独感や孤立感です。
コミュニケーションが低下し、仕事とプライベートの境界が曖昧になることで、オンオフの切り替えが難しくなり、精神的なストレスが増加することがあります。

また、テレワークにより上司や同僚との直接的な交流が減少すると、仕事のスケジュール管理やモチベーションの維持が難しくなるでしょう。
自己管理が苦手な従業員にとっては大きな課題となり、昇進やスキルアップの機会が減少するリスクもあります。

さらに自宅に快適な作業環境がない場合、生産性の低下や健康問題が発生する可能性にも注意が必要です。

テレワーク導入の流れ

テレワークを効果的に導入するためには、計画的なステップが重要です。
ここでは、テレワーク導入の基本的な流れについて説明します。

①方針・ルールの制定

テレワーク導入にあたっては、企業全体の方針を明確にし、具体的なルールを制定することが重要です。

例えば、テレワーク対象者の選定、勤務時間や業務内容の取り決め、コミュニケーション方法などが含まれます。

従業員が安心してテレワークに取り組めるように、明確なガイドラインを作成しましょう。

②ICT環境の整備

テレワークを円滑に行うためには、適切なICT環境の整備が不可欠です。

具体的には、リモートアクセス可能なシステムの導入、オンライン会議ツールの整備、業務管理ツールの導入などが必要になるでしょう。

適切なICT環境を整備することで、オフィスにいなくても円滑な業務遂行が可能となります。

③セキュリティ対策

テレワーク環境では、情報セキュリティの確保が重要です。

技術的にはVPNの導入やファイアウォールの強化、物理的には従業員の自宅環境の確認など、さまざまなセキュリティ対策を実施します。

また、従業員に対するセキュリティ教育も必要です。
テレワークのルールやガイドラインを作成したら、従業員への周知を徹底しましょう。

④実施結果の評価・改善

テレワークを実施した後は、その結果を評価し、必要に応じて改善を行います。

業務効率や従業員の満足度、セキュリティ上の問題点などをチェックし、継続的に改善策を講じることで、より効果的なテレワーク環境を構築しましょう。

テレワークにおけるICT環境づくりのポイント

テレワークの成功には、適切なICT環境の整備が必要です。
ここでは、ICT環境づくりの具体的な流れについて説明します。

①現在のICT環境の確認

まず、現在のICT環境を確認し、現状の課題や不足している部分を洗い出します。

「マネジメント」「コミュニケーション」「セキュリティ」の3つを意識して取り組みましょう。

どのようなICT環境が必要かを特定して、導入計画を立てていきます。

②導入するシステム・ツールの選定

次に、テレワークに必要なシステムやツールを選定します。

マネジメントの効率を高めるには、遠隔での業務管理を円滑に行うためのプロジェクト管理ツールが有効です。
コミュニケーションやチームワークを向上するには、オンライン会議やチャットツールを活用し、円滑な情報共有と意思疎通を図りましょう。
セキュリティでは、情報漏洩やサイバー攻撃から企業のデータを守るための対策が求められます。

テレワークを効率化するツールを導入する際は、使いやすさや既存のシステムとの互換性、セキュリティ機能を考慮しましょう。

③導入にかかる期間の確認

続いて、選定したシステムやツールを導入するために必要な期間を確認します。

従業員へのトレーニングやテスト運用の計画も含めた導入スケジュールを設定し、段階的に進めるのがポイントです。

④システム・ツール利用時のルールを策定

テレワークでシステムやツールを利用するにあたっては、ルールを策定が必要です。
具体的には、利用方法、アクセス権限、データ管理方法、セキュリティ対策などが含まれます。

明確なルールを設けることで、従業員が安心してシステムを利用できるようになります。

⑤実施結果の評価・改善

システムやツールを導入した後は、その効果を評価し、必要に応じて改善を行いましょう。

業務効率や従業員の使い勝手、セキュリティの問題点などを確認し、フィードバックを元に継続的に改善策を講じることで、より良いICT環境を構築し、テレワークの効果を最大化できます。

テレワークにおけるICT環境におすすめのツール

ここからは、株式会社野村総合研究所（NRI）のasleadが提供するテレワークのICT環境におすすめのツールを4つ紹介します。

コミュニケーションツール

「Mattermost」は、セルフホスティングやクラウドサービスの両方で利用できるビジネスコミュニケーションツールです。
SaaSのチャットツールであるSlackと同じように使えるほか、カスタマイズなどの自由性があり、導入コストを抑えられる点も魅力です。
自社サーバーの限られた空間での運用が可能なので、テレワークでも重要なデータを外部に晒すことなくセキュアなチャットシステムが構築できます。

コラボレーションツール

オンラインホワイトボード「Miro」は、テレワークでもリアルタイムのコラボレーションを可能にするデジタルワークスペースです。
オンライン会議でも、リアル形式のホワイトボードと同じように利用でき、議論やアイデア出しの活性化に役立ちます。
出来上がったホワイトボードはそのまま保存できるため、議事録や資料作成を効率化することが可能です。
テレワークだけではなく、授業やグループディスカッションなど、さまざまなシーンで利用されています。

タスク管理ツール

「Jira」は、タスクの進捗状況を可視化し、テレワークにおける業務管理をスムーズにしてくれるプロジェクト管理ツールです。
チームのコミュニケーションの強化を支援するツールとして、世界では10万を超える企業で利用されています。
ソフトウェア開発現場向けに開発されたツールですが、バックオフィスや営業部門など、幅広いビジネスシーンに導入されています。

ナレッジ共有ツール

「Confluence」は、世界で6万を超える企業で利用されるグローバルスタンダードな企業向けwikiツールです。ナレッジ共有&共同作業ができるワークスペースツールとして、IT企業やソフトウェア開発現場を中心に、広く活用されています。
ミーティングのアジェンダや議事録、プロジェクト計画書、要件定義書など、必要な文書はテンプレートを用いて簡単に作成でき、情報の一元管理が可能です。
マーケティング資料やマニュアル・手順書など、ナレッジやノウハウを一ヶ所に蓄積でき、検索も用意なので、テレワークでも必要な情報を探す手間を大幅に削減できるでしょう。

テレワークを導入して多様な働き方に対応しよう

テレワークの導入は、現代の多様な働き方に対応するための重要なステップです。

企業は、テレワークを活用することで、コスト削減や人材の確保・定着、業務効率化や生産性向上といった多くのメリットがあります。
また、通勤時間の削減やワークライフバランスの向上などを叶えることで、従業員にとって働きやすい職場環境の実現が可能です。

しかし、テレワークにはコミュニケーションの難しさやセキュリティリスク、自己管理の難しさといったデメリットも存在します。
これらの課題を克服するためには、適切なICT環境の整備やセキュリティ対策、明確なルールの策定が必要です。

株式会社野村総合研究所（NRI）のasleadでは、多様な働き方に対応するためのテレワーク導入に適した様々なツールを提供しています。
導入時のサポートや戦略的に運用するためのアドバイスや提案も行っております。

テレワーク導入を検討している企業の方は、ぜひasleadにお気軽にご相談ください。

参考：
総務省｜テレワークの推進｜テレワークの意義・効果
厚生労働省｜テレワークではじめる働き方改革｜テレワークの導入・運用ガイドブック
厚生労働省｜テレワークとは | 働き方・休み方改善ポータルサイト
一般社団法人日本テレワーク協会｜テレワークとは