世界で約10,000社への導入実績
組織のデータサイロ化を解消し、データ活用促進をサポートする
AIデータクラウドサービス
NRIの専門エンジニアが Snowflakeの導入から定着化、その後の活用のサポートまで
お客様のステージの合わせて総合的にご支援します
Snowflakeとは
流通データ量の増加が加速する中、スケーラビリティとセキュリティを確保した中で効率的なデータ活用が求められています。
Snowflakeはアプリケーションクラウドとインストラクチャークラウドを結ぶAIデータクラウドサービスとしてデータ貯蓄から活用までの一連のプロセスをサポートし企業の新規事業創出に貢献します。
NRI×Snowflakeによって提供できる価値
株式会社野村総合研究所は、Snowflakeと代理店契約を締結しています。
ライセンス提供にとどまらず、SIの強みを生かして「既存環境との統合」「多数のSaaSの導入・連携・活用ノウハウ提供」をご提供します。
また、データ分析結果に沿ったコンサルティングを行うことで蓄積データを基にお客様のアウトプットの最大化をご支援します。
データソースがデータ消費者に使われる状態になるまで従来では統合・加工・正規化処理・データ分析などをそれぞれのツールで実施する必要がありましたが、snowflakeではこれを一貫して行えます。
また複数のクラウド環境を跨ぐことができるため「サイロ化の防止」「セキュリティの一貫性維持」「データ移行の容易性」がメリットとして挙げられます。
これにより社内にある多種多様なデータから新たな価値創造の可能性を生み出します。
データを取り巻く時代背景により求められていること
データ量の莫大な増加により誰もがデータを利用できる
”データのインフラ化”が求められています
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水道のように誰もが簡単にデータを扱わなければならない時代背景
データ量が急激に増加した現在では、収集したデータをいかに有効的に活用できるかが求められています。 ”AIを用いてビジネス創発や業務効率化を行いたい””グループ会社としての強みを発揮するためにグループ全体でのデータコラボレーションがしたい” ”データからユーザを分析したい”いずれのニーズにおいてもデータの貯蓄と引き出しの効率化が重要なポイントとなります
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企業が抱える課題
いざデータ活用を始めようとしても多くの企業では様々な課題に直面します。
- データ分析にインプットする為にデータ加工が必要
- 増え続けるデータに対して基盤が追い付かず処理が遅くなっている
- 部門や会社ごとにデータの収集方法が異なりデータの掛け合わせをする際に加工が必要
- 取得したデータを保存するために加工が必要
- データをAPI間で移動させる際にセキュリティリスクを考慮しなければいけない
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Snowflakeを活用することで
Snowflakeではデータ社会において抱えがちな課題に対して様々な機能の提供をしています
- データの貯蓄から加工、取り出しまでを一元管理し、本来データサイエンティストの必要だった作業が一般のエンジニアでも行える
- Snowflake内の提供APIを用いてデータ分析を行えるのでデータを外部に持ち出さずにセキュリティの確保ができる
- データ、ユーザ数増減に応じて容易に構成を変えられる
全世界の企業がSnowflakeを導入
全世界での導入企業数は10,000社以上
SnowflakeとパートナーAPIを用いて各社が自社データの統合管理、
よりエンジニアレスなデータ貯蓄から活用までのフローに取り組み始めています。
Snowflakeがもたらす価値
各種SaaSとのデータ連携によるデータ活用の促進
様々なデータ活用シーンに応じた体制とデータ型への対応
Snowflake上のデータレイクには用途に応じた仮想ウェアハウスを同時に接続ができます
- データロード用の仮想ウェアハウスと引き出し用の同時作業による効率化
- 仮想ウェアハウスを複数並列に稼働することのよる処理時間の短縮
- データレイクにある半構造化データを独自のクエリで抽出可能
- 用途に応じた処理性能の選択可能
高度なデータ分析・利活用を手の内に大量データの収集から活用までを一元管理
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データ保管から管理、活用までを一元化
- 従来では複数ツールを使っていたデータ統合・加工・正規化・分析を一括して行える
- 複数ツール間でデータのやり取りをしないので一貫したセキュリティ管理を実行できる
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様々なデータ分析ツールを簡単に活用可能
- 従来では直接分析にかけられなかったデータを加工ツールなしで分析が可能
- 高速なデータ引き出しと加工を実現することでリアルタイムのデータ分析が可能
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部門間で秘匿情報をセキュアに共有可能
Snowflakeではデータ社会において抱えがちな課題に対して様々な機能の提供をしています
- ユーザ認証によりデータごとでのアクセス制御が可能
- 部門ごとにことなるクラウド環境を使用していても統合可能
- 部門間のデータ連携により新規事業創出の活性化
